投資信託とは

老後2,000万円問題や新型コロナ感染拡大に伴いったお家時間の増加により、お金について考える人が増えています。実際に、積立NISAやイデコ(iDeCo)といった制度を利用し資産形成をする人が増加してます。これらの制度を利用するにあたり、絶対に知っておきたいことが投資信託についてです。投資信託はその名の通り、投資の1つ手段・方法となります。積立NISAやイデコ(iDeCo)は、国が投資信託を利用し資産形成を促すために作られた制度です。投資信託について正しい知識を付け、損をしにくい資産形成を目指しましょう。

投資信託とは

投資信託(ファンド)とは、多くの投資家から集金した大きな資金を、運用の専門家が代わりに投資と運用を行ってくれる商品のことです。まさにその名の通り、専門家に「投資を信じて託す」ものとなります。投資と運用で出た運用益から手数料を差し引いたものを、投資家に還元します。

下記は、もう少しお金の流れを詳しく示したものです。

投資信託は運用会社が、株・債券・不動産(REIT)を運用方針に基づき専門家が選んだものを袋詰めして販売しているとイメージして下さい。その中身は、様々なパターンの商品があり、株や債券、不動産の割合やその実際の中身はそれぞれ異なり、公開されています。

分かりやすいように、株式100％の投資信託について少し細かく説明していきます。株式100％の投資信託の中でも、国内だけの株式を選んだものや先進国のだけの株式を集めたもの等、商品のバリエーションはとても多いです。

今回は、国内株式だけ選んだ有名な商品の中身を例として挙げています。良く知られている日本の会社が並んでいますが、これらの株を買っている袋詰め商品という訳です。

今回、例えば1万円の投資信託を購入した場合、１,130円分はファーストティリングの株を買うイメージに近いと思います。また、今回の10位までの構成銘柄は、日経225の10銘柄となります。

※日経225：日経平均株価の略称です。東証一部上場銘柄のうち、日本株式市場を代表する225銘柄を対象としたもので、日本経済新聞社が発表する株価指数となります。

投資信託の特徴

投資信託の特徴として、必ず理解してほしいことは、元本を保証していない商品であることです。他の投資を含めてですが、投資信託も投資である以上は、様々なリスクが存在します。

投資信託の特徴を通常の株式を購入する場合と比較して、下記のようにまとめました。

積立NISAやイデコ(iDeCo)の運用

冒頭でご説明した通り、積立NISAやイデコ(iDeCo)で運用可能な商品は投資信託となります。何故、投資信託が選ばれているかと言えば、これらの制度と2つの側面で相性がとても良いからです。また積立NISAでは商品が絞られてこともあり、初心者に優しい制度となっています。

※イデコ(iDeCo)では定期預金や保険も選択可能で、投資信託の制限もありません。

①積立NISAでは、厳選された投資信託が選定されている
積立NISAで選択できる投資信託は、金融庁が定める長期・分散投資に適したお墨付きの商品です。投資信託の商品数は、現在6,000本以上とも言われ、中にはぼったくりに近い商品もあることは事実です。積立NISAで選ぶことの出来る商品は、販売手数料が掛からない(ノーロードファンド)・信託報酬額が低い等の基準があり、現在200本程となっています。

②積立NISAやイデコ(iDeCo)は、運用期間が長く、長期投資に向いている
積立NISAでは運用期間が20年、イデコ(iDeCo)は加入から60歳(場合により延長可能)まで運用することが出来ます。下記は、過去の米国株式の投資期間と投資期間毎の平均リターンです。

※勿論これは、過去の結果であり未来を保証するものではありません。

この図から分かることは、運用期間が長くなるほどリスクが減少し損をしくくなるということです。この期間は、1987年のブラックマンデー(世界的株価大暴落)や2008年のリーマン・ショック等も含まれています。さらにこの表の範囲外になりますが、2020年のコロナ・ショック後も順調に成長を続けています。

③積立NISAやイデコ(iDeCo)は、毎月金額を決めて積み立てていくことで、分散購入が出来る
毎月のように、定額を定期的に購入していく投資手法を「ドル・コスト均等法」と呼びます。このドル・コスト均等法とは、毎回、定額で購入する、いわゆる定額積立のことです。先頭の「ドル」とは元々、米国での呼び方の為、通貨的な意味合いはないので注意して下さい。

この表では、「ドル・コスト均等法で毎月3,000円を購入」する場合と「毎月3口を定量で購入」する場合を比較したものです。今回は積立投資の比較を行いました。尚、1株を1,000円としています。
ドル・コスト均等法で購入した方が平均購入単価が安く済んでいることが分かります。株価が高い時は少ない株を、株価が安い時は多くの株を購入することになるため、1株あたりの平均購入単価が下がる傾向にあります。

ドル・コスト均等法のメリットはもう2つあります。1つ目は相場を読む必要がないことです。ある意味、機械的に定額を定期的に購入することは、長期的に見れば高い時も安い時も購入することになり、結果的に平均的な購入を行うことが出来ます。もう1つは、また株の価格が仮に下がった場合でも「損をした」ではなく「沢山の株が買えた」とプラスに考えることができます。投資の世界では、株の価格が下がった時に精神的な余裕が持てることはとても大きなメリットに繋がります。

下記は投資信託を始めた直後に暴落し、元の価格まで戻っていませんが、少し盛り返した場合の表です。「沢山の株が買えた」を分かりやすく説明するために、ドル・コスト均等法と一括で最初に購入した場合を比較しています。

最初に一括購入した場合では、6か月目の時点で評価額が下がっているにも関わらず、ドル・コスト均等法で購入した場合は逆に増加してます。1株、500円まで下がった時に多くの口数を購入出来たメリットが生きた形です。暴落した場合でも、少し盛り返すことが出来れば評価額の増加が期待できる点は大きな強みです。

※これは分かりやすいよう、初回購入直後に暴落しているドル・コスト均等法に優位なケースであることは留意して下さい。
※積立NISAでは積立投資しか選択できません。

まとめ

投資信託(ファンド)とは、多くの投資家から集金した大きな資金を、運用の専門家が代わりに投資と運用を行ってくれる商品のことでした。その商品イメージは、運用会社が株・債券・不動産(REIT)を運用方針に基づき選定したものを袋詰めして販売しているようなものです。

投資信託の特徴について

①投資信託は投資である以上は様々なリスクが存在し、元本を保証していない商品です。

②投資信託はプロに運用を任せている為、手数料が発生します。

③通常の株式投資と比較して、少額から投資可能な点と長期運用であればある程度の安定的リターンが望めるため初心者におススメの商品です。

➃投資信託の商品特徴より、長期運用が前提の積立NISAやイデコ(iDeCo)と非常に相性が良いです。また、定額積立のとても優秀なドル・コスト平均法という買い付け方が出来る点も見逃せません。